解答---　（１）
【解説】　ロールドアスフアルト舗装は，細砂，フィラー，アスフアルトからなるアスフアルトモルタル中に，比較的単粒度の粗骨材を一定量配合した不連続粒度のロールドアスファルト混合物を敷きならし，その直後にプレコート砕石を圧入した舗装である。ロールドアスファルト舗装は，すべり抵抗性，疲労破壊抵抗性，水密性，耐摩耗性等の性能を有する舗装である。ロールドアスファルト舗装は，このような性能に優れているため積雪寒冷地域や山岳部道路に使用されることが多い。仕上がり厚は2.5〜5cmとするのが一般的である。
　　　　橋面の防水にはシート系、塗膜系および舗装系（アスファルト混合物系）がある。コンクリート床版の防水に、舗装系としてはシートアスファルト混合物があるが、骨材に砂と石粉およびバインダーのみで作った混合物、いわば薄層用のアスファルトモルタルで、橋面の防水層の他、ひび割れ発生路面の維持として用いることもあるが，安定性が悪く、最近は改良された防水材料が多く出ており、現在では殆ど使われない。

解答---　（４）
【解説】凍上抑制層は，凍結深さから求めた必要な置換え深さと舗装の厚さを比較し，置換え深さが大きい場合に，路盤の下にその厚さの差だけ凍上の生じにくい材料で置き換えたものである。

解答---　（３）
【解説】　計量した骨材をミキサに投入し、5秒以上空練りした後にアスファルトを噴射し、アスファルトが骨材をすべて被覆するまで混合する。過剰な混合は，アスファルトの劣化に繋がるので避ける。ミキサへの骨材投入は、各計量槽から粒度別に投入されるので、全体が均一な混合粒度となるために5秒程度以上の空練り（アスファルトを入れない状態での混合）が必要。

解答---　（３）
【解説】　荷重，振動数および振幅が適切な振動ローラを使用する場合は，タイヤローラを用いるよりも少ない転圧回数で所定の締固め度が得られる。ただし，振動ローラによる転圧では，転圧速度が速すぎると不陸や小波が発生する。また，遅すぎると過転圧になることもあるので，転圧速度に注意する。

解答---　（３）
【解説】　タックコートは，既設舗装とその上に舗設する混合物層との付着を向上させるために施すもので，通常，アスファルト乳剤(PK-4)を用いる。アスファルト乳剤は養生を必要とするが，散布量や養生温度によってこの時間が変化する。
　　　　タックコートの付着力の発現は下図左に示すように，散布量は少ない方が大きくなる。

解答---　（４）
【解説】　(1) プライムコートは原則として施工しない。ただし，施工時における下層路盤への雨水浸食等で強度低下が懸念される場合には，高浸透性のものを使用するとよい。 (2) クッカより排出された混合物は通常，グースアスフアルト混合物専用のフィニッシャで敷きならす。 (3) 敷きならしは，一般にアスフアルトフイニッシャで行う。プレコート砕石は，チップスプレッダ，または人力によりできるだけ均一に散布し，鉄輪ローラで圧入する。さらに混合物とプレコート砕石の結合を高めるため，タイヤローラで転圧するとよい。プレコート砕石は，一般に5号砕石を5〜12kg/�u程度散布して仕上げる。

解答---　（１）
【解説】 　再生加熱アスフアルト混合物を貯蔵する場合には，合材サイロ（一時貯蔵ビンまたは加熱貯蔵サイロ）を用いる。運搬車の待機時間の節減，あるいはプラントの連続稼働を目的として混合物を保温貯蔵する場合の設備として，貯蔵12時間未満を目的とした一時貯蔵ビン（サージビン）と，劣化対策を施し12時間以上の貯蔵を目的とした加熱貯蔵サイロ（ホットストレージサイロ）がある。 ホットビンは，骨材をドライヤで加熱後，フルイによって粒径分類（20以上，20〜13、13〜5，5〜2.5，2.5〜0mmなど）ごとに貯蔵する一時貯蔵ビンで，5区画程度に区切られた、計量の前段階装置である。

解答---　（２）
【解説】　表・基層の残存等値換算厚TA0の計算に用いる換算係数は表の通りである。

以上から換算係数は0.5〜0.9の範囲になる。

解答---　（４）
【解説】　既設アスファルト混合物層が10cmより厚い場合，仕上がり高さを調整する必要がある場合、 または補足材を補充する場合などには，事前に余剰となる材料を取り除いておくために，事前処理を伴う施工手順により施工する。 　　　　事前処理の方法には，既設アスファルト混合物肘の一部または全部を路面切削機などにより切削する場合と，既設のアスファルト混合物や路盤材料を，路上破砕混合機により予備的に破砕混合する場合とがある。既設アスファルト混合物層の厚さが厚い場合には，路面切削機による切削をそれ以外の路面の凹凸が著しい場合および縦横断形状の修正や，仕上がり高さを調整する必要がある場合，補足材を補充する場合には，いずれの方法を用いてもよい。

解答---　（４）
【解説】　建設業法第19条、26条で受注者は，現場代理人および監理技術者（または主任技術者）を選任し，発注者に通知することが義務づけられている。発注者は，建設業法および「公共工事の人札及び契約の適正化の促進に関する法律（以下適正化法という）」（平成12年11月27日法律第127号）にもとづき監理技術者（または主任技術者）の専任等をチェックする。